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子宮頸がんのワクチン

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子宮頸がんを予防するためのHPVワクチン

 子宮頸がんを予防できるワクチンがアメリカで開発され、既に欧米(30カ国以上)で承認され、実際に使用されていましたが、平成21年12月22日より日本でもその使用が認められました。

 がんの原因はさまざまですが、子宮頸がんの場合、発がん性ヒトパピローマウイルス(HPV)によって引き起こされることが解明されています。HPVは性行為によって感染することがわかっていますが、クラミジア、淋病等のように特別な人だけが感染するのではなく、性体験のある女性であれば80%が生涯の内に感染し、若い女性では30〜50%の人が陽性であるといわれています。もっとも感染しても大部分は1年以内に自然消失して行きますが、性行動の盛んな人は再感染を繰り返し感染が持続するといわれています。こうした持続的感染者の一部が将来(10年以上の経過で)、子宮頸がんの前がん病変を経て頚がんになることがわかりました。発がん性HPVは15種類ほどのタイプがあり、その中でも16型、18型は子宮頸がんからから多くみつかるタイプです。今回開発されたワクチンを接種すると16、18型HPVに対する中和抗体をつくることで、HPV感染を予防できます。ワクチンの中にウイルスそのものは含んでないため、接種によりHPV感染を起こす心配はありません。

 外国(欧米、豪州など)での接種実績より、11〜14歳の少女を対象にHPVワクチンの予防接種が推奨されていますが、15歳以上の大人でもワクチン接種は可能です。ただしこのワクチンで100%子宮頸がんが予防できる訳ではありません(60〜70%有効)。また子宮頸がんおよびその前がん病変を治療することも出来ません。接種対象年齢の上限は45歳までとされています。

本ワクチンは3回接種(0、1、6ヶ月)で10年間以上の期間十分な免疫力が維持できます。現在のところ保険適応がないため、自費診療扱いで、1本約15000〜18000円程度で接種ができます。ワクチン接種前に必ず子宮がん検診(細胞診)が必要です。ただし半年以内の子宮がん検診で異常がなければ直ぐに接種も 可能です。ワクチン接種後も年1回の子宮がん検診は続けてください。

名古屋市では中学1年生〜高校1年生の女子を対象に公費助成によるHPVワクチン接種事業を実施しております。しかし同ワクチンに関連すると疑われる副反応(注射部の痛み、しびれ等)ごくわずか(.0.1%以下)に起こることが問題となり、医療機関として勧奨(積極的に接種を進めること)していません。ただし副反応が起きた場合の支援体制は十分出来ていますので、希望者は保護者(母親)と共に医療機関を受診してご相談ください。